Shopifyのギフトカード機能とは？作成方法・使い方・活用アイデアまで徹底解説

Shopifyには、標準機能として「ギフトカード」を発行できる仕組みが用意されています。プリペイド式の商品券のようなもので、事前にチャージした金額をチェックアウト時のコード入力だけで支払いに充てられるシンプルな仕組みですが、実際に使ってみると「商品として売る場合」と「管理画面から無償で発行する場合」で操作も用途もかなり違います。

この記事では、Shopifyのギフトカード機能の基本的な仕組みから、2つの作成方法、顧客側の受け取り〜利用の流れ、管理画面での管理方法、導入時に押さえておきたい注意点、そして機能を拡張してくれる関連アプリまで、できる限り網羅的にまとめました。

Shopifyギフトカードの基本的な仕組み

Shopifyのギフトカードは、あらかじめ決められた金額がチャージされたデジタルコードです。顧客はチェックアウト画面のクーポン・ギフトカード入力欄にコードを入力するだけで、そのストア内での支払いに充てることができます。

ポイントカードのように「使いたい分だけ金額を指定する」ことはできず、コードを入力すると残高の範囲内で自動的に充当される仕組みです。残高が注文金額を上回っていれば余った分は次回以降の注文にそのまま繰り越され、逆に残高が足りない場合は不足分をクレジットカードなど別の支払い方法で補う必要があります。

利用できるチャネルはオンラインストアに限りません。外部サイトに設置した購入ボタンや、Facebookショップ、Messengerでの販売、実店舗で使うShopify POSでも同じギフトカードが利用できます。

ディスカウントコードとの違い

似たような機能に「ディスカウント（割引コード）」がありますが、性質はまったく異なります。

• ギフトカードは「金券」そのものなので、商品として販売できる（ディスカウントコードは販売不可）
• ギフトカードは基本的に適用条件を細かく制御できない（ディスカウントは対象商品や購入金額などの条件を細かく設定できる）
• ギフトカードは残高が残れば繰り越し利用できる（ディスカウントは1回の適用で終わる設計が一般的）

「金券としてお金を先に受け取りたい／プレゼントしたい」ならギフトカード、「特定条件で割引したい」ならディスカウントコード、という使い分けが基本になります。

ギフトカードを作成する2つの方法

Shopifyでギフトカードを用意する方法は、大きく分けて次の2つです。

1. 商品として販売する：ストアの商品ページに並べ、顧客に購入してもらう
2. 管理画面から手動で発行する：ストアオーナー側が無償で顧客に付与する

それぞれ手順と向いている用途が異なるので、順番に見ていきます。

① 商品として販売する方法

ホリデーシーズンの贈り物需要や、プリペイド販売としてギフトカードそのものを商品化する方法です。通常の商品を追加する感覚で設定できます。

手順

作成後は通常商品と同じく「商品管理」から確認・編集できます。

② 管理画面から手動で発行する方法

クレジットカードへの返金ではなく同額のギフトカードで対応したい場合や、SNSキャンペーンの当選者への報酬など、無償でギフトカードを渡したいときに使う方法です。

手順

ここで重要なのが、ギフトカードのコードが全文表示されるのはこの保存直後の1回だけという点です。ページを離れると、以降は管理画面でもコードの下4桁しか確認できなくなります。これは、万が一管理者アカウントが不正アクセスされても過去発行分が悪用されないようにするための仕様なので、控えが必要な場合はこのタイミングでメモしておく必要があります。

すでに保存済みで顧客未指定のギフトカードがある場合は、あとから「お客様」欄に情報を追加して送信することも可能です。

ちなみに、作成するとギフトカードごとの管理ページが表示されます。ここにはタイムラインもあるので、お客様が利用したりするとしっかりとログとして残るのでかなり便利です

どちらを選ぶべきか

ギフトカードが届いてから顧客が使うまで

顧客が受け取るメール

ギフトカードが購入・発行されると、顧客宛てにコードが記載された通知メールが届きます。メール内には残高確認用のリンクも用意されており、リンクをクリックすると現在の残高が表示される仕組みです。

こちらのテンプレートはまた別の記事でご紹介しますが、通知メールなのでカスタマイズすることもできます。 とりあえず今は、現在の状態で メールを送信 をクリックします。 そうすると、ギフトカードの通知メールを顧客に送信することができ、その方はコードを確認してストアで使うことができます

注意したいのは、プレゼントとして購入した場合でもデフォルトでは購入者本人にメールが届くという点です。受取人に直接メールを送りたい場合は、テーマのカスタマイズや後述するアプリの導入が必要になります。

また、ギフトカードのコードは顧客アカウントのダッシュボードには表示されません。顧客自身がメールを保管しておく必要がある点も、事前に案内しておくと親切です。

チェックアウトでの使い方

通常のチェックアウトページにあるクーポン・ギフトカード入力欄にコードを入力するだけで利用できます。残高の扱いは次のとおりです。

• 残高 ≧ 注文合計額の場合：必要な金額だけが使用され、残りの残高はそのままギフトカードに残り、次回以降の注文でも利用できる
• 残高 < 注文合計額の場合：ギフトカードの残高が全額使用され、不足分はクレジットカードなど別の支払い方法での支払いが必要になる

そのほか、覚えておきたいルールは以下のとおりです。

• 複数のギフトカードを1つの注文で併用できる
• ディスカウントコードとの併用も可能
• ギフトカードを使って別のギフトカードを購入することはできない
• サブスクリプション（定期購入）商品では、初回購入時は利用できても、以降の定期課金には対応していない場合がある

管理画面でのギフトカード管理

残高・利用履歴の確認

「商品管理」→「ギフトカード」の一覧から、発行済みギフトカードの顧客情報・残高・発行日を確認できます。個別のギフトカード詳細画面では、タイムライン上に「どの注文でいくら使われたか」という使用履歴が表示され、注文番号から該当注文へ直接進むことも可能です。

再送信・無効化

• 再送信：対象のギフトカードを選び「ギフトカードを送る」をクリックすると、顧客に再度メール（またはSMS）を送れる
• 無効化：キャンペーン終了時や誤発行・不正利用が疑われる場合、「選択したギフトカードを無効化する」から利用停止できる

レポート機能

Shopifyにはギフトカード専用のレポートも用意されています。

• 販売レポート：販売日、注文番号、顧客名、額面、適用ディスカウント、販売合計などを確認できる（無償配布分は対象外）
• 未使用残高レポート：開始残高、発行・販売・無効化された金額、返金処理、調整額、日ごとの終了残高を確認できる

資金管理やマーケティング施策の効果測定に活用できるので、ギフトカードをある程度の規模で運用するなら定期的にチェックしておきたい機能です。

通貨とクロスカレンシー償還について

複数通貨でストアを展開している場合、ギフトカードの通貨設定にも注意が必要です。ストア通貨で発行したギフトカードはどの通貨のチェックアウトでも利用できますが、ローカル通貨で発行したギフトカードは、原則としてチェックアウト時の通貨と発行通貨が一致する場合のみ利用できます。

「クロスカレンシー償還」を有効にすると、発行時と異なる通貨のチェックアウトでも利用できるようになりますが、その分、発行時と利用時の為替レートの差（為替ドリフト）によって受け取る実質的な価値が変動するリスクがあります。たとえば発行時のレートで受け取った売上額より、利用時のレートで提供する商品の価値の方が高くなってしまうケースもあり得るため、為替リスクを抑えたい場合はクロスカレンシー償還をオフにしておくのが無難です。なお、この設定はギフトカード作成後に変更できません。

ギフトカードの活用アイデア

ギフトカード機能は必須ではありませんが、以下のような場面でよく活用されています。

• オンライン移行時の早期収益化：新商品の準備中や実店舗のオンライン化の際、先にギフトカードを販売して収益化しつつ、商品が揃い次第利用してもらう
• 実店舗との連携プロモーション：オンラインストアとPOSの両方で使えるため、ブランド認知や新規顧客獲得の導線として機能する
• 顧客対応・返金：クレジットカードへの返金の代わりに、同額のギフトカードで対応する。欠品時の補償やクレーム対応の一環としても使える
• SNSキャンペーンの報酬：ハッシュタグ投稿キャンペーンや当選者プレゼントなど、報酬としての配布
• 季節イベント・セール施策：ホリデーシーズンやバレンタインなど、贈答需要が高まる時期に商品ラインナップへ加える
• ロイヤルティ施策・法人利用：継続購入者への特典や、従業員向けの福利厚生・ノベルティとしての配布

導入前に押さえておきたい注意点

有効期限と法規制

日本国内には現状、ギフトカードの有効期限設定そのものを禁止する規制はありません。ただし、有効期限が6ヶ月を超える場合は「資金決済に関する法律」の対象となり、期限切れ時の払い戻し義務が発生する点には注意が必要です。海外向けに販売する場合は、国や地域によって「有効期限を設けてはならない」といった規制があるケースもあるため、越境ECを行う場合は販売先の法規制を確認してから設定しましょう。

税務・会計上の扱い

日本では原則として、ギフトカードの販売時点では非課税、実際に商品と引き換えられた利用時点で課税という扱いになります。一方で会計処理上は、販売した時点で売上分と同額の負債（将来商品を提供する義務）を計上する必要があり、口座への入金タイミングと消費税の発生タイミングにズレが生じる点も意識しておく必要があります。詳細な処理は税理士に確認することをおすすめします。

不正利用・転売リスク

ギフトカードのコードは現金同等の価値を持つため、コードの流出や転売による不正利用のリスクがあります。前述のとおりコードの全文表示は発行直後の1回限りという仕様になっているほか、必要に応じて管理画面から個別に無効化できる運用体制を整えておくと安心です。

そのほか運用上の注意

• プレゼント目的で購入されても、デフォルトでは購入者本人にメールが届く（受取人への直接送信はテーマカスタマイズかアプリが必要）
• ギフトカードコードは顧客アカウントのダッシュボードに表示されないため、顧客はメールを保管しておく必要がある
• サブスクリプション商品では定期課金への利用に制限がある場合がある

ギフトカードを拡張できる関連アプリ

標準機能だけでも十分運用できますが、デザインのカスタマイズや受取人への直接送信、残高通知の自動化などをしたい場合は、専用アプリを併用するのも選択肢です。いずれも日本語対応しているアプリです。

導入するかどうかは、標準機能だけで足りているか、演出やパーソナライズをどこまで求めるかで判断するとよいでしょう。

よくある質問

Q. ギフトカードとディスカウントコードはどう違いますか？
A. ギフトカードは金券として販売でき、現金同様に何度でも（残高がある限り）利用できます。ディスカウントコードは割引を提供する仕組みで、販売はできませんが、対象商品や購入金額などの条件を細かく設定できます。

Q. ギフトカードで別のギフトカードは買えますか？
A. できません。ギフトカードを使って別のギフトカード商品を購入することはShopify側で制限されています。

Q. 残高の一部だけを使うことはできますか？
A. できます。注文金額より残高が多い場合は、必要な分だけが使われ、残りは次回以降の注文に繰り越されます。

Q. 手動発行できる金額に上限はありますか？
A. 管理画面から手動で作成する場合、1枚あたり2,000米ドル相当が上限です。それ以上の金額を渡したい場合は、下書き注文（ドラフトオーダー）で決済してもらったうえでカスタム額面のギフトカード商品として案内する、といった対応が必要になります。

Q. 有効期限は必ず設定すべきですか？
A. 必須ではありません。無期限のままでも運用できますが、設定する場合は日本の資金決済法（6ヶ月超で払い戻し義務が発生する点)など、対象地域の規制を確認したうえで判断してください。

まとめ

Shopifyのギフトカードは、「商品として販売する」「管理画面から無償で発行する」という2つの方法で用意でき、贈答需要の取り込みから返金対応、SNSキャンペーンの報酬まで幅広く活用できる標準機能です。チェックアウトでの残高処理やコードの表示仕様、有効期限・税務上の注意点などクセのある部分もありますが、仕組みを理解しておけば運用そのものは難しくありません。

必要に応じて関連アプリを組み合わせれば、受取人への直接送信やデザインのカスタマイズなど、標準機能だけではカバーしきれない部分も補えます。まずは自分のストアで小さく試してみて、キャンペーンや顧客対応の選択肢のひとつとして取り入れてみてください。

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